RECRUIT

― FAQ ―


A.既卒の人もOK。

「現場を駆ける先輩たち」でその1人を紹介しているので、ぜひ、チェックして下さい。


A.不利にはなりません。

社内には理工系出身の記者もいます。必要なのは「何でもとことん知りたい」という、どん欲な探究心と情熱、そしてフットワークです。


A.専門的な知識は問いません。

あくまで志望理由や熱意を重視します。受験を考えている皆さんはまず、「なぜ山陽新聞社か」「なぜ地方紙か」「なぜ報道機関を目指すのか」についてしっかりと考え、答えを明確にしておいてください。


A.必ずしも希望通りとはいきません。

志望職種や面接で判断した適性を参考に、会社が決めます。2年目以降は、やりたい仕事や勤務地の希望を尋ねる「意向調査」があります。同じ局内はもちろん、編集局や営業局、販売局など局間の異動も活発。また、関連会社への出向も積極的に行っています。意欲、能力さえあれば仕事の舞台は広がっていきます。


A.もちろん!それが仕事です。

やりたいこと、追いかけたいトピックスを記事にするのが新聞記者です。逆を言えば、仕事は自分で見つけなければなりません。好奇心の乏しい人にはきついでしょう。社内ベンチャーと表現する人もいるくらい、毎日は自由。ただしそれは責任の裏返しです。当然、好き嫌いにかかわらず、必ず記事にしなければならないニュースもあるのでお忘れなく。


A.記者と広告営業の社員は転勤があります。

記者は、倉敷本社をはじめ岡山、広島、香川県内の支社局への転勤が中心で、東京、大阪支社もあります。広告営業は東京、大阪支社、倉敷本社への転勤が主です。転勤に伴って住居を賃貸した場合、家賃のおおむね7割と引っ越し費用は会社が負担します。赴任手当が支給され、引っ越しに伴う出費に対応できるよう配慮しています。


A.大丈夫!続けられます。

産前産後休暇(産前6週間、産後8週間)、育児休業(最長で子どもが満1歳6カ月になるまで)ともに取得できますし、取得した女性社員のほとんどがもとの職場に復帰しています。育児休業を取得し、子育て体験を紙面にリポートした男性記者もいます。このほか、子どもが小学校3年を修了するまで、時間外勤務免除制度や、1日の労働時間を1、2時間短縮できる制度を利用している社員もいます。

本社は育児と仕事の両立を支援する積極的な取り組みで、厚生労働省から次世代育成支援対策推進法に基づく「2008年認定事業主」に選ばれ、認定マーク「くるみん」を取得しています。また12年には、子育て支援等積極推進により、岡山県知事から表彰を受けました。