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2018トップインタビュー




超高齢化へ信頼される医療を
 —2025年問題が間近に迫っています。
 団塊の世代が後期高齢者となり、膨らむ医療費や介護への対応が懸念されている2025年問題ですが、現代の高齢者は若々しい方が多いため、医療的な観点から私は少し猶予があるのではと思っています。もちろん、それまでに解決すべき課題は山積みで、これまで専門的分野へ集約されてきた医療体制をもう一度見直す必要があるでしょう。認知症を診る精神科、生活習慣病をケアする内科、整形外科、さらに介護と、一人の患者様が抱える疾病は多岐にわたっているからです。当会のように認知症主体の精神科と内科を混在させた医療機関は多くなく、しっかり連携しているつもりでも境界領域でどうしても隙間ができてしまいます。その隙間を埋めるためには、お互いの領域をオーバーラップさせ、補い合う体制を整えなければなりません。「自分は内科医だから認知症のことは分からない」では、この超高齢社会を乗り切れないのではないかと考えています。
 —良友会の理念「有機体システム思考」は解決のヒントになりそうです。
 「相手の主体性を認めながら自分を振り返る」—同様の価値観を持つ人材を育成していくことで領域の隙間を埋めることは可能になるでしょう。個性や専門性は維持しながらそれぞれのクオリティーを高め、多様性も同時にかなえる。そういう“人財”は企業だけでなく家庭へ、地域へ、さらに社会全体へと影響力を広げていくものです。そうした人間を多く育成していくのが当会の大きな目的でもあります。
 —地域包括ケアシステムについてのお考えを。
 今後の社会において団塊の世代が二極化します。活動的で自分からコミュニティーに入っていける、いわば地域包括ケアシステムに入りやすい方と、一人になりたがってしまう独居の方と。そういう独居老人が取り残されないセーフティーネットの仕組みづくりは急務でしょう。当会はさまざまなイベントを開催し、地域の方へ参加を呼び掛けています。訪問看護ステーションも開設予定で、より多くの方に利用していただける受け皿を用意したいと考えています。患者様だけでなく、そのご家族と地域の皆さま、取り巻くすべての方々に安心と信頼をいただけるのが、私たちが理想としている医療と介護のあるべき姿なのです。



企画・制作/山陽新聞社広告本部
※2018年4月1日付 山陽新聞朝刊に掲載したものです。
※役職名や内容は原則取材時のものです。

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