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予防医療推進へ新事業次々と
 —財団の基本姿勢として「より良き医療の提供と国民の健康を守る」を掲げ、先駆的な取り組みを積極的に行われているそうですね。
 経済産業省所管の二つの事業を進めています。一つは「IoT推進のための新産業モデル創出基盤整備事業」に採択された、健康総合企業・タニタなどとの共同事業です。事業所の従業員に対し、タニタの体組成計や活動量計などを使って毎日の健康状態を管理。医師や管理栄養士などが食事や運動を指導し、事業主や保険者も関与することで、糖尿病の発症予防、重症化予防を行います。タニタと共同で健康プログラムや糖尿病重症化予防に使用できる生活習慣病療養計画書のシステムも構築。こうした仕組みの横展開に向け、2月に開かれた「メディカルジャパン2017医療ITソリューション展」にタニタと共同出展しました。もう一つは、「健康経営優良法人2017(ホワイト500)」に認定されたことです。健康増進を経営課題の一つに位置付け、そのための活動の確実な推進に向け「健康経営宣言」を策定。職員一人一人の健康意識向上を目指して組織全体で取り組んでいます。
 —組織の充実も図っていますね。
 健康管理センター倉敷を新たに開設しました。当財団が加入している日本人間ドック学会などは、診療と健診の施設分離を推奨しており、これに呼応する形で人間ドック・一般健康診断を、より円滑に受けられるようにレイアウトし、受付や待合・検査ブースでのプライバシーにも配慮。より多くの皆様にご利用いただけるよう環境整備を行いました。巡回健診部門では、婦人科健診車を導入しました。出張健診先でも施設と変わらない「安心感と快適性」をご提供するため、内部は全体的に柔らかな色調で統一し、外観も女性らしさをイメージして白とピンクで仕上げています。今後は乳がん健診車の導入も検討しております。
 —啓発活動も活発ですね。
 予防医療の大切さを広く知っていただくための啓発活動にも力を入れています。この1年間では「認知症予防」「ピロリ菌と胃の病気の予防」「がん対策の最新情報」などをテーマに、県内外から各分野で第一人者とされる講師陣を招き、市民公開講座やセミナーを開催。ラジオでの健康情報発信なども継続的に行っています。今後も旬なテーマで専門家を招き、予防医療がもっと身近になる機会を創出します。



企画・制作/山陽新聞社広告本部
※2017年4月1日付 山陽新聞朝刊に掲載したものです。
※役職名や内容は原則取材時のものです。

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