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2026トップインタビュー




DX、連携強化 生産性高める
 —今年の建設業の見通しは。
 建設費の高騰や金利上昇によって、一戸建て住宅の着工件数は減少していくと思われます。労働環境の改善、人手不足の加速、法改正、デジタル化の波で、時代はめまぐるしく変化しています。この激動の時代において、大きな変化に対応し続け、皆さまに選ばれる企業であり続けたいと考えております。注文住宅の建設会社としても、大手住宅メーカーの施工会社としても、選ばれる企業であり続けるために、強みである施工力と品質を磨き上げ、「大平」というブランド力をさらに向上させていく考えです。
 —DX推進に積極的です。
 DXにむけて、数年前には独自の「TAIHEI—net」と、図面上から的確な部材の数量を抽出し、より適正な見積もりを作成できる3DのCAD(コンピューター利用設計システム)ソフトを導入しました。後者は、国土交通省の主導で建設業界が推進しているBIM/CIM(ビム/シム)導入に必須です。そして、システムを活用できる人材の育成にも注力しています。今年3月には、生成AI「ChatGPT」の研修に社員12人と共に私自身も参加しました。ChatGPTを活用することで、業務改善が進むと期待しております。
 —協力会社とのさらなる連携は。
 一個人事業主や一企業では受注しにくい時代になりつつあります。弊社では協力会社による「大樹会」と個人事業主の「大友会」を組織し、さまざまな取り組みを行っています。今後は連携をさらに深めてグループ化し、大工や基礎、電気、水道といった工種ごとに、弊社全体の現場管理を任せられる企業や個人事業主を増やしていきたいです。グループとして取り組むことで、生産性はさらに高まると考えています。
 —現場と会社の連携強化にも注力しておられます。
 連携強化に向けて、全ての職人や協力企業と情報を共有できる「TAIHEI—net」の活用推進に尽力しております。「TAIHEI—net」を利用し、安全への徹底管理、品質・管理・制度の更なる向上、情報共有を実現しています。そして、KY(危険予知)活動・品質活動を徹底している会員を表彰するなどし、モチベーションを向上させる施策を講じています。そうした現場との連携強化がより良い建物づくりにつながり、お客さまの信頼を今以上に厚くすると確信しております。




企画・制作/山陽新聞社メディアビジネス本部
※2026年4月1日付 山陽新聞朝刊別刷り特集に原則掲載したものです。
※役職名や内容は原則取材時のものです。

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