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2021トップインタビュー




省エネ推進へZEB化を提案
 —中期経営計画の最終年度を振り返っていかがでしたか。
 変革と成長をテーマに、中国地域や都市圏での受注拡大に加え、工程を前倒しで作業を行うフロントローディングの推進やIT活用など、さまざまな業務改革による生産性向上を進めてきました。最終年度となる20年度はコロナ禍で民間設備投資の縮小や延期が懸念される中、現場管理・作業に苦慮しつつ対応しましたが、昨年2月の昭和コーポレーション(東京)のグループ化や学校向けの通信インフラ整備「ギガスクール」を背景に情報通信工事が好調だったことなどにより、売上高は1840億円と9期連続の増収、当初の目標(1650億円)を大きく上回る見込みです。
 —ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)化の提案に注力されています。
 19年5月、ビルの省エネ設計などを支援する「ZEBプランナー」の認証を取得しました。当支社の新事務所が中国地方で先駆けとなるZEBリーディングオーナーに登録されたことで、幅広くZEB化提案を行い、岡山県内で受注し着工している案件もあります。昨年11月には、岡山県・中国電力が創設した「おかやまCO2フリー電気」の契約を結びました。県営の水力発電所が供給、販売した電気料金収入の一部を県の環境保全事業に生かす事業所向けの料金プランで、電気使用にかかるCO2排出係数がゼロになるというものです。今後も再生可能エネルギー事業へ積極的に取り組んでいきます。
 —毎年約130人の若い力を採用。昨年公開した新CMも話題です。
 連結売り上げが9期連続で伸びており、一定の利益が確保できたのも支えてくれる人材の力です。当社は30歳未満の若い社員が30%を占め、彼らが大きな仕事を行う原動力であり育成に力を注いでいます。新CM「快適に新しいカタチを。」編は、当社の主な工事を全編マイクロドローンで撮影、斬新かつ迫力のある映像で表現しています。総合設備エンジニアリング企業としての中電工の魅力をぜひご覧ください。
 —今後の展望を教えてください。
 本年度は24年の創立80周年に向けた中期経営計画がスタートする節目。受注環境や競争が厳しくなることが予想されますが、岡山市内の再開発工事の動向を注視しながら、技術力・提案力・価格でお客さまに喜んでいただけるよう日々研さんを積んでまいります。




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企画・制作/山陽新聞社広告本部
※2021年4月1日付 山陽新聞朝刊別刷り特集に掲載したものです。
※役職名や内容は原則取材時のものです。

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