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2021トップインタビュー




スマート農業の先駆けに
 —新型コロナウイルスによる農業機械メーカーとしての変化について教えてください。
 外出控えによる消費の低迷や外食産業での需要減少が、農機メーカーにも影響しています。加えて当社代理店でも、春需要に向けて例年2月に行っていた、次年度の作付け計画をもとに顧客に商品を提案する“肝いり営業”も自粛せざるを得ませんでした。しかも基幹的農業従事者が5年前に比べ22・5%減少し、そのうち65歳以上が占める割合は69・8%と4・9ポイント上昇しているという、もともとコロナ禍以前より、決して明るいとは言い難い現状がありました。
 確かに今回の事変については全くの予想外でしたが、農業従事者が減る現状において、いかに農業従事者の要望に応えられるのか。そこにあるニーズを俊敏に読み取り、農機メーカーとして迅速に動くことに変わりはありません。今回のことも、事業改革や研究開発を、より掘り下げる良い機会であるととらえております。
 —シイタケ栽培事業を拡張されましたね。
 近年は国産品を要望する声も高まり、売れ行きは好調です。シイタケ生産にICT(情報通信技術)を導入し、生産技術の向上に取り組んでまいりました。まだまだ道半ばですが、確実に進歩しております。昨年、岡山工場の拡張に取り組み、年初からフル稼働に入りました。
 —貴社は農業機械メーカーとして前衛的な取り組みを展開されています。今後の展望は、どのようにお考えでしょうか。
 当社では、スマート農業の先駆けとなるよう積極的に取り組みを進めています。徳島県で始めたトマト工場の目的の一つが、トマトの生産機械の開発でした。開設以来3年間で8機種の新製品を開発しました。それらはいずれもトマトの生産性向上のための機械ですが、今年はそれらを販売に結びつける年にしたいと考えています。チャンスをつかむことが大切です。
 また当社では、今までバイオ技術を活用して徳島県の「鳴門金時」向けに年間50万本のイモ苗を販売していますが、昨年末にその技術が「基腐病(もとぐされびょう)」で困っている鹿児島県の焼酎用のサツマイモに有効ではないかという情報を得て、今年はこちらにも挑戦したいと思っております。百万本の販売も夢ではないと思います。




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企画・制作/山陽新聞社広告本部
※2021年4月1日付 山陽新聞朝刊別刷り特集に掲載したものです。
※役職名や内容は原則取材時のものです。

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