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2021トップインタビュー




リハビリ市場変化へ体制強化
 —新型コロナウイルス感染拡大の影響についてお聞かせください。
 コロナ禍で世界のリハビリ業界は大きく変化しています。日本でも医療施設に通う患者さんが激減してリハビリ機器の需要が落ち込み、営業部門はお客さまへの訪問も難しい状況です。
 そこでテレワークなど新たな制度を導入し、働き方改革を一気に進めました。昨夏には全国18営業拠点の事務作業をはじめ、電話やメールの問い合わせを本社に一本化。お客さまのご要望に正確かつ迅速に対応できるようになりました。展示会や学会などは全てオンライン開催に切り替わりました。以前は50人程度の会場で行っていたセミナーが、現在は定員500人でもすぐに満員になり、オンラインの利点を実感しています。
 —コロナ禍に対応した製品も新たに開発されています。
 介護施設から寄せられた浴室の消毒が難しいという声に応え、塩素の6倍以上の除菌力を持つオゾン水を生成し、散布して消毒・清掃ができる商品「オゾクレンズ」を開発しました。また、入浴介助時でも曇らないフェースシールドも製作し、全国の介護施設等へ約2千個を無償提供しました。
 —SDGs(持続可能な開発目標)にも力を入れています。
 「生涯現役社会の実現」を使命に製品開発を行う当社の事業はSDGsの目標の一つと一致しており、今後も一層力を注いでいきます。さらに最近では環境問題にも意識を広げ、古いリハビリ機器を回収した際には廃棄をせず、分解して各部品を資源にしています。グループ会社のオージー物流では物流倉庫の屋根に太陽光発電を設置し、冷凍冷蔵庫は環境負荷の少ないアンモニアを使用しています。
 —今後の展望をお聞かせください。
 「世界一のリハビリメーカー」を目指す目標は変わりませんが、コロナ禍による世界のマーケットの変化に対応し、今年1年かけて中期計画を見直します。岡山、東京の本部機能を強化するため採用にも注力。現在比率の少ない女性を、新卒・中途ともに積極的に採用しています。その上で男女の特性を生かした組織づくりや、一人一人が活躍できる環境の整備を進めていきます。
 今後の医療福祉業界を支えていくためにも、今年は例年の倍以上となる7機種の新製品開発を進めています。コロナ後を見据え、内部体制の強化、製品開発に地道に取り組んでいきます。




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企画・制作/山陽新聞社広告本部
※2021年4月1日付 山陽新聞朝刊別刷り特集に掲載したものです。
※役職名や内容は原則取材時のものです。

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