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2021トップインタビュー




実践的な教育体制を強化
 —新型コロナウイルスにより、教育も大きな影響を受けました。
 昨年、本学では入学式が中止になり、ゴールデンウイーク明けから遠隔授業が始まりました。対面授業ができなくても教育レベルが下がることがあってはなりません。キャンパス全域をカバーできるWi—Fi(ワイファイ)設備の整備、学生に貸し出すタブレットPCの購入、先生方に対する遠隔授業実施講習会の開催など、条件整備に努めています。本学はこれまで、慶應丸の内シティキャンパス(東京)から配信される講座を受信し社会人向けに開講したり、日本証券業協会(同)から生の遠隔講座を受けてきたりした経験があり、スムーズに対応できました。
 —遠隔授業を実施してみて、いかがでしたか。
 教える側ですが、学生だけでなく家族の方々の目がリモート先にあることを意識して、十分な準備をした上で、大変熱の入った講義を行ったと聞いています。学生側も、対面だったら遠慮がちになるのが、周りの学生に気兼ねなく伸び伸びと受講でき、さらに画面を通して先生と一対一になることから、より真剣に聴講していたという報告を受けています。もちろん、直接顔を合わせられない苦労は双方にあったでしょうが、遠隔のメリットもあったように思います。
 —そんな中で、大学としてさまざまな外部機関と連携し、実践的な教育体制を強化しておられます。
 昨年8月には総社市と連携協定を結び、学生のフィールドスタディや地域活性化の研究・事業に取り組む場にさせていただくことになりました。同様の協定を結ぶのは、岡山県内10市町村目です。座学で学んだことを実際の現場で体感し、課題をフィードバックする—。社会に有為な人材を育成する体制が全県的に整ってきました。
 また、中国税理士会とは昨年11月、税理士の方々が税務に関連する法律的諸問題について学ぶ機会を設け、法律家としての専門的な知識をさらに高めていただくことを目的とする協定を締結しました。本年度から税理士特設講座として開講する予定です。
 —地域発展に寄与する人材を育む大学として、今後の抱負を。
 コロナ禍が一日も早く収束することを祈念してやみませんが、これまで以上に本学に課せられた使命を強く認識し、新たな大学づくりにまい進していきたいと考えています。




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企画・制作/山陽新聞社広告本部
※2021年4月1日付 山陽新聞朝刊別刷り特集に掲載したものです。
※役職名や内容は原則取材時のものです。

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