2024トップインタビュー

　—グループの業況はいかがですか。
　繊維の卸問屋として１９４８年に創業し、製造・小売りを手がける全国有数規模のアパレルグループに成長してきました。また、不動産、学校経営、ヘルスケアなど新しい需要創造で社会に貢献し、海外でも事業を展開しています。最近は、米国・べリングハムでの住宅開発が好調です。カナダとの国境から近く、空からも陸からもアクセスしやすいため、全米でも住みたいまちとして人気を集めています。
　—アパレル業界の現況は。
　原油価格の高騰で原材料費が上がり、さらに人件費も上昇しています。今後、どの会社も商品の値上げは避けられないでしょう。消費者のニーズに応えられる新鮮で価値ある商品を提供できる企業のみが勝ち残るという、厳しい状況にあります。それに対応できる仕組みを構築する必要があります。
　—どう対応したらよいでしょう？
　キーワードはＱＲ（クイックレスポンス）です。近年、気候変動などの影響で、衣料品の売れ筋の予測が難しくなってます。そのため、人気商品をそのシーズン内に追加し販売する必要があり、そうすることで売れ残りを減らすことができます。海外の工場だと、半年前に発注しないといけないため、流行や売れ筋に迅速に対応できません。当社は総社市、山口、長崎県の計４カ所の縫製工場を拠点に国内生産に力を入れ、競争力を高めていきたいと考えています。
　—今年のスローガン「長期構想」について教えてください。
　グループが継続的な発展と、市場での競争優位性を保つためには、付加価値のある商品の提供、先端技術で社会を変革するＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）やサステナビリティー（持続可能性）への対応など将来を見据えた戦略が必須です。あらゆる方面にアンテナを張って情報をキャッチし、多角的に物事をとらえることで、感性と企画力を磨いていきます。
　—今後の展望を。
　環境に配慮した取り組みでは、ジーンズ製造の総社カイタックファクトリー（総社市）が、色落ち加工で大量に使う水を最大９割削減できる設備を導入しました。不良品の抑制へ品質管理の強化にも取り組んでおり、ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）の推進といったさまざまな課題にパイオニアとして立ち向かい、新たなビジネスフィールドを切り開いていく所存です。